気象マニアの地震予知研究所
データ分析による地震予知ブログです。
電波・電磁波等の各種データから地震の発生場所・規模・時期を割り出します。
直近の地震情報(自動更新)
北関東周辺 警戒情報(クローズ)
2015.08.25 追記
警戒期間の目処としていた8月23日を過ぎましたがターゲットに合致する発震はなく、また、観測データに警戒すべきデータは見受けたれないため、この警戒情報をクローズします。
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茨城県・栃木県周辺で非常に強い電磁波を観測しました。これに少し遅れて電波系データにも非常に大きな乱れが生じています。

この地域としての電磁波強度としてはかなり強いため、この地域で時折発生しているM5前半程度の地震よりはワンランク上の規模を想定しておきべきです。
想定規模の上限値か下限値になるのか、震源が浅いか深いかによりますが、最大震度5弱から震度6弱が想定されます。

今後、下図赤枠内の北関東を中心に当該地域では2週間程度は警戒いただきたく、すぐに発生してもおかしくないデータ波形に思われます。
警戒区域:下図赤枠内
想定規模:M6.0±0.5
警戒期間:8月23日まで

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首都圏 警戒情報(発震済み)
2015.7.31 18:45追記
7/25 千葉県東方沖 M4.7(最大震度2)の地震が発生しました。
後発の可能性を考え警戒を続けておりましたが日柄的に後発の可能性は低くなったと判断します。

沖合いであり、地震の規模も想定下限値付近であったため揺れは小さくなりましたが、千葉県東方沖 M4.7がターゲット発震であったと判断し、この警戒情報をクローズします。
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2015.7.21 21:00掲載
首都圏の広範囲でやや強い電磁波をを観測しました。電磁波レベルとしては驚くようなレベルではないものの、電磁波の波形を見ますと内陸発震:沖合い発震=7:3の割合で首都圏直下になる可能性が高いように思われます。特に千葉県周辺か。。

ターゲット発震に至った場合、震源の深さによりますが、最大で震度5弱程度が想定できますので、今後、3週間程度は下図赤枠内において、M5.1±0.5程度の地震に警戒が必要と考えます。

お昼に「観測データは落ち着いている…」という記事を掲載したばかりなんですけどね。。
警戒区域:下図赤枠内
想定規模:M5.1±0.5
警戒期間:8月11日まで
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首都圏 警戒情報(発震済み)
2015.7.12 追記
7/10 茨城県南部 M4.4(最大震度4)の地震が発生しました。
地震の規模は想定下限値よりやや小さかったものの、震源地、発生時期を考えますとターゲット発震の可能性が高いと判断し、この警戒情報をクローズします。

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首都圏周辺(千葉県)で強い電磁波を観測しましたが収束したのを確認しました。電磁波レベルとしては驚くようなレベルではないものの、中規模クラスの地震に警戒が必要と判断しました。
首都圏の電波時計観測は依然として、不受信続きですが、こちらの観測状況にも気配りしながら発震に対して警戒が必要です。
今後、2週間程度は下図赤枠内において、M5.3±0.5程度の地震に警戒が必要と考えます。


警戒区域:下図赤枠内
想定規模:M5.3±0.5
注意期間:7月11日まで

首都圏 警戒情報(発震済み)
2014.6.18 追記
6/16 房総半島南方沖でM5.3の地震が発生しました。震源の深さが120kmとやや深かったため、最大震度3で済んでおります。規模、区域とも合致しますので、ターゲット発震と判断し、警戒情報をクローズします。

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2014.6.10 追記
警戒のピークは過ぎたと思われた6月7日に電磁波、電波系データ共に大きなリバウンドの動きが見られたため、念のため6月18日まで警戒を延長して注視します。
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2014.5.13 掲載
5月5日に発生した伊豆大島近海M6.0以降も首都圏周辺で強い電磁波を観測していましたが収束してきました。伊豆大島の後発または異なる震源での地震発生の可能性が高まっていると判断します。
電波時計観測の不受信多発や千葉県や茨城県でキングナマジー出現頻度が上がっている点もリンクした動きと考えられます。
今後2週間程度は下図赤枠内において、M5.7±0.5程度の地震に警戒が必要と考えます。


警戒区域:下図赤枠内
想定規模:M5.7±0.5
警戒期間:5/30まで ⇒ 6/9まで ⇒ 6/18まで






首都圏・伊豆諸島 警戒情報(発震済み)
2013.9.4 追記
9/4 鳥島近海(ピンク丸)でM6.9の発震がありました。 規模、区域とも合致しますので、ターゲット発震と判断し、警戒情報をクローズします。

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「8月9日に掲載した首都圏警戒情報の根拠となった首都圏周辺での電磁波データ」と「伊豆半島や伊豆諸島周辺で見られる顕著な地殻変動」との間に直接的な関連性を見出せないものの、警戒エリアが重複するため、情報を統合して警戒していきたいと思います。
想定規模としては、電磁波の状況からは内陸型地震であればM6.0前後が想定され、地殻変動の状況も加味し、海溝沿いでの発震ともなれば、相当な規模の地震の可能性も想定しておく必要があると考えます。
首都圏周辺での久々の大きな現象となっており、発震に至れば、比較的大きな規模が予想されるため直前シグナルをキャッチできるように努めたい。


警戒区域:下図赤枠内
想定規模:M6.0±0.5(海溝型地震ならM7.0超の大規模以上の発震も視野)
警戒期間:9月中旬頃まで(厳重警戒期間:8/29-9/9)





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防災・減災への取組 地震保険について 災害用伝言板 これからの日本

◆備えておきたい防災・減災グッズのチェックリスト
「常に携帯する物」「非常袋に揃える物」「自宅に備蓄する物」とケースごとに必要な物をチェックできるリストが便利です。
兵庫県の「人と防災未来センター」が、これらのチェックシートを作っています。
このリストでは、災害発生時に救援物資が届くまでの3日間程度をしのぐための備えを「1次」「2次」として設定しています。
大規模災害では行政も、食料や水、生活用品をすぐには供給できない可能性がありますので
1週間程度は何とかなる分ぐらいはストックしておきたいですね。この備えは、地震以外の災害にも役立ちます。

▼人と防災未来センターからダウンロード
◆火災保険(地震保険)  再来年には保険料が上がるようです。検討は早めに。。
地震保険に未加入の方は地震保険について理解をして、加入検討をすべき時代だと思います。
現在の保険が十分でなければ、新たな保険・共済なども検討すべきだと思います。
大きな特徴として、地震保険の単独加入はできません。火災保険とセットで加入する必要があります。現在加入の保険が火災保険のみの場合でも契約期間の中途でも地震保険に加入できますので、地震災害発生後の早期自立に向けて必須アイテムでしょう。
◆保険金が支払われる損害
地震保険では、地震、噴火、津波を原因とする損害(火災・損壊・埋没・流失)に対して保険金が支払われます。実際の損害の程度により、全損、半損または一部損と被害認定が行われ、それぞれ契約金額の100%、50%、5%の保険金が支払われます。
建物と家財が対象となります。但し、建物は住居のみに使用される建物および併用住宅が対象であり、家財には30万円を超える高額な貴金属品等は含まれません。建物は5,000万円、家財は1,000万円が上限。セットで契約した火災保険の契約金額の30%〜50%の範囲内で決めます。


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◆各社の災害用伝言板
1.災害用伝言板にアクセスします。(伝言の確認はPC等からも行えます)
 ・NTTドコモ: http://dengon.docomo.ne.jp/top.cgi
 ・KDDI(au): http://dengon.ezweb.ne.jp/
 ・ソフトバンク: http://dengon.softbank.ne.jp/
 ・ワイモバイル: http://dengon.ymobile.jp/info/
2.「災害用伝言板」の中の「確認」を選択します。(確認は全国からのアクセスが可能です)
3.安否を確認したい方の携帯電話・PHS番号を入力し「検索」を押します。
4.伝言一覧が表示されますので、詳細を確認したい伝言を選択してください。

災害用伝言板の詳細については、モバイル通信各社のホームページをご覧ください。
 ・NTTドコモ: http://www.nttdocomo.co.jp/info/disaster/
 ・KDDI(au): http://www.au.kddi.com/notice/dengon/
 ・ソフトバンク: http://mb.softbank.jp/mb/information/dengon/index.html
 ・ワイモバイル: http://www.ymobile.jp/service/dengon/
いつ発生するか分からない大規模地震、火山噴火。
阪神淡路大震災のように都市直下において大規模災害が発生すると甚大な被害となり、広範囲となれば公的救援もままなりません。

まずは自助が大切です。災害が発生してからでは物資は手に入りません。
常に短期的な備えとして、備蓄は絶対必要です。また、災害(被災)からの早期自立のためには地震保険の加入も、これからの日本では必須の備えです。

高度経済成長期に見事な経済発展を遂げた日本。それは都市直下での地震活動が静寂だったことも理由の1つでしょう。活動期に入った「地震大国日本」で生きていく上での備えは常に万全でありたいと強く思います。

まずは、短期的な備えとなる備蓄を最優先に整えて、その後、中長期的な備えとして地震保険の加入を検討すべき時代に入っています。
災害は地震や火山だけではありません。これらの備えは他の災害に対しても有効となるでしょう。


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