気象マニアの地震予知研究所
データ分析による地震予知ブログです。
電波・電磁波等の各種データから地震の発生場所・規模・時期を割り出します。
直近の地震情報(自動更新)
南海トラフ注意情報(クローズ)
2015.07.12 追記
注意期間中に周辺で気になる地震の発生もなく、新たな前兆データも見当たりませんでした。完全に空振りでした。。申し訳ありません。
特に注意期間を延長すべき材料は見当たりませんので、予定通りこの注意情報をクローズします。
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南海地震の発生を事前にキャッチするためのファクターとして深部低周波微動の動きをチェックしておりますが、四国周辺の深部低周波微動の活動が先日発生した小笠原諸島西方沖地震の発生とピッタリとリンクした活動が見られます。

この南海トラフエリアでは311東日本大震災以降に2度程、リスク上昇を感じさせる事象がありましたが、今回はそれを上回ります。
何より、今回は小笠原諸島西方沖M8.1深発地震の発生前後で活動が顕著になっていることから、南海トラフも影響を大きく受けていることが裏付けられた結果といえます。

現時点で地上観測データの電磁波データやGPSデータに大きな変化が見られていませんので、警戒度合い、切迫度など不確定ですが、南海トラフエリアにて今までにない変化が現れたことは無視できず、注意しておきたい。

注意区域:下図赤枠内
想定規模:M7.0以上の大規模が想定される
注意期間:当面1ヶ月(7月上旬)

伊豆諸島・八丈島周辺 注意情報(発震済み)
2015.1.27 追記
1/25 鳥島近海ででM5.7の地震が発生しました。
深発地震であったため、小笠原で最大震度1を観測するだけで済みました。震源の深さが想定と異なるものの、規模、区域とも合致しますので、ターゲット発震と判断し、注意情報をクローズします。

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2015.1.12 20:00掲載
伊豆諸島近辺で年間最高レベルを超える電磁波を観測しました。現在も電磁波は完全に収束しておりませんが、現象が大きな規模になっているため、少々早期情報になりますが注意が必要と判断しましたので、注意情報を掲載します。
今後、2週間程度の間に下図赤枠内の伊豆諸島(伊豆半島〜八丈島・鳥島近海)において、ターゲット規模となるM6前後の地震に注意が必要です。注意すべき地域は広域であり、本土より離れている震源の場合は上ブレすることも想定されるため、ターゲット規模の誤差をみております。
電磁波データからは伊豆半島や伊豆大島近海の本州近辺よりは、沖合い発震の兆候である可能性が高いと思われます。

注意区域:下図赤枠内
想定規模:M6.0±0.7
注意期間:1月28日まで






東北地方内陸 注意情報(クローズ)
2014.12.7 追記
注意期間の12月7日を過ぎましたがターゲットに合致する発震はなく、観測データにも注意情報を延長すべきデータは見受けたれないため、この注意情報をクローズ致します。
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東北地方内陸部で年間最高レベルの電磁波を観測し、その後、収束傾向を示しておりましたが、大きくリバウンドし、また収束しております。
今後、再び電磁波を観測する恐れがありますが、中規模クラスの発震リスクが高まっていると判断しました。
今後、3週間程度の間に下図赤枠内において、ターゲット規模となるM5.3±0.5の地震に注意が必要です。
ターゲットは秋田県南部や山形県を中心とする東北地方の内陸震源の可能性が高いと考えられ、震度は最大で震度5強程度も想定されます。

注意区域:下図赤枠内
想定規模:M5.3±0.5
注意期間:12月7日まで






伊豆諸島周辺 注意情報(クローズ)
2014.10.7 追記
注意期間の10月6日を過ぎましたがターゲットに合致する発震はなく、観測データにも注意情報を延長すべきデータは見受けたれないため、この注意情報をクローズ致します。
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南関東周辺の電磁波や地殻変動など複数の観測データから相模湾周辺から伊豆諸島周辺(注意区域の特定が少々難しいですが、関東内陸ほど観測データが弱い)において、M5中盤程度の発震リスクが高まっていると判断しました。
今後、2週間程度の間に下図赤枠内において、ターゲット規模となるM5.5±0.5の地震に注意が必要です。
本土より距離のある八丈島近海での発震となると発震規模が少々大きく出る可能性も想定しておきたい。

注意区域:下図赤枠内
想定規模:M5.5±0.5
注意期間:10月6日まで






九州南部 注意情報(発震済み)
2014.8.29 追記
8/29 日向灘でM6.1の地震が発生しました。日向灘でM6を超える地震は1996年12月3日 M6.7 最大震度5弱以来となります。
想定規模、区域とも合致しますので、ターゲット発震と判断し、注意情報をクローズします。

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2014.8.16 追記
注意区域外側の奄美大島北西沖での活動上昇が顕著となっています。宮崎県周辺からトカラ列島にかけての海溝沿いを中心にターゲットとなるM5後半からM6前半の地震発生リスクが引き続き高い状況ですので、8月29日まで延長して注視します。
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実にブログへの情報掲載は久々です。それだけ発震リスクの高いと思われる現象の観測が少なかったと言えますね。
さて、九州宮崎県周辺において、この地域としては年間最高レベルとなる強い電磁波を観測しました。
宮崎県を中心とする下図赤枠内の九州南部・日向灘周辺において、M5.7を中心値とする発震の可能性が出てきました。今後、2週間程度を目処に下図赤枠内での発震にご注意いただきたい。

注意区域:下図赤枠内
想定規模:M5.7±0.5
注意期間:
8月16日まで 8月29日まで





防災・減災への取組 地震保険について 災害用伝言板 これからの日本

◆備えておきたい防災・減災グッズのチェックリスト
「常に携帯する物」「非常袋に揃える物」「自宅に備蓄する物」とケースごとに必要な物をチェックできるリストが便利です。
兵庫県の「人と防災未来センター」が、これらのチェックシートを作っています。
このリストでは、災害発生時に救援物資が届くまでの3日間程度をしのぐための備えを「1次」「2次」として設定しています。
大規模災害では行政も、食料や水、生活用品をすぐには供給できない可能性がありますので
1週間程度は何とかなる分ぐらいはストックしておきたいですね。この備えは、地震以外の災害にも役立ちます。

▼人と防災未来センターからダウンロード
◆火災保険(地震保険)  再来年には保険料が上がるようです。検討は早めに。。
地震保険に未加入の方は地震保険について理解をして、加入検討をすべき時代だと思います。
現在の保険が十分でなければ、新たな保険・共済なども検討すべきだと思います。
大きな特徴として、地震保険の単独加入はできません。火災保険とセットで加入する必要があります。現在加入の保険が火災保険のみの場合でも契約期間の中途でも地震保険に加入できますので、地震災害発生後の早期自立に向けて必須アイテムでしょう。
◆保険金が支払われる損害
地震保険では、地震、噴火、津波を原因とする損害(火災・損壊・埋没・流失)に対して保険金が支払われます。実際の損害の程度により、全損、半損または一部損と被害認定が行われ、それぞれ契約金額の100%、50%、5%の保険金が支払われます。
建物と家財が対象となります。但し、建物は住居のみに使用される建物および併用住宅が対象であり、家財には30万円を超える高額な貴金属品等は含まれません。建物は5,000万円、家財は1,000万円が上限。セットで契約した火災保険の契約金額の30%〜50%の範囲内で決めます。


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◆各社の災害用伝言板
1.災害用伝言板にアクセスします。(伝言の確認はPC等からも行えます)
 ・NTTドコモ: http://dengon.docomo.ne.jp/top.cgi
 ・KDDI(au): http://dengon.ezweb.ne.jp/
 ・ソフトバンク: http://dengon.softbank.ne.jp/
 ・ワイモバイル: http://dengon.ymobile.jp/info/
2.「災害用伝言板」の中の「確認」を選択します。(確認は全国からのアクセスが可能です)
3.安否を確認したい方の携帯電話・PHS番号を入力し「検索」を押します。
4.伝言一覧が表示されますので、詳細を確認したい伝言を選択してください。

災害用伝言板の詳細については、モバイル通信各社のホームページをご覧ください。
 ・NTTドコモ: http://www.nttdocomo.co.jp/info/disaster/
 ・KDDI(au): http://www.au.kddi.com/notice/dengon/
 ・ソフトバンク: http://mb.softbank.jp/mb/information/dengon/index.html
 ・ワイモバイル: http://www.ymobile.jp/service/dengon/
いつ発生するか分からない大規模地震、火山噴火。
阪神淡路大震災のように都市直下において大規模災害が発生すると甚大な被害となり、広範囲となれば公的救援もままなりません。

まずは自助が大切です。災害が発生してからでは物資は手に入りません。
常に短期的な備えとして、備蓄は絶対必要です。また、災害(被災)からの早期自立のためには地震保険の加入も、これからの日本では必須の備えです。

高度経済成長期に見事な経済発展を遂げた日本。それは都市直下での地震活動が静寂だったことも理由の1つでしょう。活動期に入った「地震大国日本」で生きていく上での備えは常に万全でありたいと強く思います。

まずは、短期的な備えとなる備蓄を最優先に整えて、その後、中長期的な備えとして地震保険の加入を検討すべき時代に入っています。
災害は地震や火山だけではありません。これらの備えは他の災害に対しても有効となるでしょう。


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