気象マニアの地震予知研究所
データ分析による地震予知ブログです。
電波・電磁波等の各種データから地震の発生場所・規模・時期を割り出します。
直近の地震情報(自動更新)
単独加入可能な地震保険
地震への備えとして、水・食料などは短期的に大切ではありますが、中長期的には損害を保険でカバーすることも非常に大切です。
住信SBIネット銀行が SBI少額短期保険の地震補償保険「Resta(リスタ)」の取扱いを開始したようです。 地震保険や共済で地震に備える場合、火災保険や火災共済とセットで加入する必要がありましたが、リスタはこれらの加入の有無に関わらず、単独で加入できる地震補償保険です。 価格もお手ごろですので、地震大国日本に住むなら必須アイテムかもしれません。 備えの1つとして、検討するのも良いと思い紹介します。 私は火災保険に地震特約を付けて加入しています。

【 SBI少額短期保険の地震補償保険 Resta(リスタ) 】
震度7での建物全壊率
内陸直下でM7クラスの地震が発生してしまった場合、その震源の深さによっては最大震度が7になる可能性があります。
地震計で「震度7」が観測されたのは、新潟県中越地震(04年10月23日 新潟県川口町)と東日本大震災(11年3月11日 宮城県栗原市)のみです。
震度6強と震度7では、どれほど違いがあるか。上限のない最強の「震度7」の恐ろしさが見えてきます。

■非木造の建物全壊率
              震度6強 震度7
 昭和46年以前   2.9 %    19 %
 昭和46〜 56年  2.6 %    15 %
 昭和57年以降   0.6 %    4.6%

■木造の建物全壊率
              震度6強 震度7
 昭和36年以前   18 %     80 %
 昭和37〜56年   10 %     60 %
 昭和57年以降   1.0%     15 %

*昭和57年以降は新耐震基準

震度7が想定される首都直下地震の被害想定(中央防災会議)[PDF]
参考情報
少々前に地震情報サイトに掲載されていた情報ですが都道府県・市町村ごとの揺れや津波高の想定が数値で出ていますので、お住まいの地域があれば知っていた方が良いと思いますので紹介したいと思います。特に南海地震については、津波予想も出ていますので防災・減災対策になればと思います。
東日本大震災以降、今までの常識を覆すような調査結果がたくさん出てきていますので、常に最新のデータをチェックして、最悪の想定を知っておかないといけません。

■首都直下地震:詳細はこちら
■南海巨大地震:詳細はこちら
被害地震の長期評価について
再掲載ですが被害発生が懸念される地震に対する長期評価を紹介します。
地震を大きく分けますと「内陸での活断層地震」と「プレート境界型地震」の2つに分けることができます。それらの発生評価や想定される規模等を政府の特別の機関である「地震調査研究推進本部」がまとめています。 我々の税金が投入されての調査ですので、しっかりと情報はいただいておきましょう!
せめて既知の活断層など皆様が生活している地域でのことは知っておく必要があると思います。 備えの一助となればと思います。 とは言うものの、これを見ると日本から脱出しない限り、地震のリスクを回避することはできない感じですね。
あと、新たに「この火山が危ない!!」 と言える火山活動は見られないないものの、そう遠くない将来に火山活動にも注目が集まる時が来るでしょう。
【内陸活断層型】
主要活断層地震の評価結果 図解
主要活断層地震の評価結果 テキスト
【プレート境界型】
主要海溝型地震の評価結果 図解
主要海溝型地震の評価結果 テキスト
揺れやすさマップと地盤増幅率
地震による地表での揺れの強さは、主に、「地震の規模」、「震源からの距離」、「表層地盤」の3つによって異なります。 通常、地震の規模・震源から近いと揺れは大きくなります。 しかし、地震の規模や震源からの距離が同じであっても、表層地盤の違いによって揺れの強さは大きく異なり、表層地盤が柔らかな場所では、硬い場所に比べて揺れは大きくなります。 これを「表層地盤の揺れやすさ」といいます。  内閣府が出している「地盤の揺れやすさマップ」は、全国の表層地盤の揺れやすさを視覚的に分かりやすく公開されています。
都道府県ごとの詳細マップは下記の内閣府のサイトをご覧ください。
【全国揺れやすさマップへ

「地盤の揺れやすさマップ」と似たようなもので、地盤増幅率があります。
1、地盤増幅率とは、地震力を割り増しする係数。
2、地盤が弱い(柔らかい)ほど大きな数値になります。埋立の場合は大きくなる。
地盤の弱さ(揺れやすさ)を数値化して、表現しています。
下記サイトでお住まいの住所を入れるとその土地の地盤増幅率が分かります。
【地盤増幅率へ】

防災・減災への取組 地震保険について 災害用伝言板 これからの日本

◆備えておきたい防災・減災グッズのチェックリスト
「常に携帯する物」「非常袋に揃える物」「自宅に備蓄する物」とケースごとに必要な物をチェックできるリストが便利です。
兵庫県の「人と防災未来センター」が、これらのチェックシートを作っています。
このリストでは、災害発生時に救援物資が届くまでの3日間程度をしのぐための備えを「1次」「2次」として設定しています。
大規模災害では行政も、食料や水、生活用品をすぐには供給できない可能性がありますので
1週間程度は何とかなる分ぐらいはストックしておきたいですね。この備えは、地震以外の災害にも役立ちます。

▼人と防災未来センターからダウンロード
◆火災保険(地震保険)  再来年には保険料が上がるようです。検討は早めに。。
地震保険に未加入の方は地震保険について理解をして、加入検討をすべき時代だと思います。
現在の保険が十分でなければ、新たな保険・共済なども検討すべきだと思います。
大きな特徴として、地震保険の単独加入はできません。火災保険とセットで加入する必要があります。現在加入の保険が火災保険のみの場合でも契約期間の中途でも地震保険に加入できますので、地震災害発生後の早期自立に向けて必須アイテムでしょう。
◆保険金が支払われる損害
地震保険では、地震、噴火、津波を原因とする損害(火災・損壊・埋没・流失)に対して保険金が支払われます。実際の損害の程度により、全損、半損または一部損と被害認定が行われ、それぞれ契約金額の100%、50%、5%の保険金が支払われます。
建物と家財が対象となります。但し、建物は住居のみに使用される建物および併用住宅が対象であり、家財には30万円を超える高額な貴金属品等は含まれません。建物は5,000万円、家財は1,000万円が上限。セットで契約した火災保険の契約金額の30%〜50%の範囲内で決めます。


▼一括見積りで各社の補償内容を比較検討!
◆各社の災害用伝言板
1.災害用伝言板にアクセスします。(伝言の確認はPC等からも行えます)
 ・NTTドコモ: http://dengon.docomo.ne.jp/top.cgi
 ・KDDI(au): http://dengon.ezweb.ne.jp/
 ・ソフトバンク: http://dengon.softbank.ne.jp/
 ・ワイモバイル: http://dengon.ymobile.jp/info/
2.「災害用伝言板」の中の「確認」を選択します。(確認は全国からのアクセスが可能です)
3.安否を確認したい方の携帯電話・PHS番号を入力し「検索」を押します。
4.伝言一覧が表示されますので、詳細を確認したい伝言を選択してください。

災害用伝言板の詳細については、モバイル通信各社のホームページをご覧ください。
 ・NTTドコモ: http://www.nttdocomo.co.jp/info/disaster/
 ・KDDI(au): http://www.au.kddi.com/notice/dengon/
 ・ソフトバンク: http://mb.softbank.jp/mb/information/dengon/index.html
 ・ワイモバイル: http://www.ymobile.jp/service/dengon/
いつ発生するか分からない大規模地震、火山噴火。
阪神淡路大震災のように都市直下において大規模災害が発生すると甚大な被害となり、広範囲となれば公的救援もままなりません。

まずは自助が大切です。災害が発生してからでは物資は手に入りません。
常に短期的な備えとして、備蓄は絶対必要です。また、災害(被災)からの早期自立のためには地震保険の加入も、これからの日本では必須の備えです。

高度経済成長期に見事な経済発展を遂げた日本。それは都市直下での地震活動が静寂だったことも理由の1つでしょう。活動期に入った「地震大国日本」で生きていく上での備えは常に万全でありたいと強く思います。

まずは、短期的な備えとなる備蓄を最優先に整えて、その後、中長期的な備えとして地震保険の加入を検討すべき時代に入っています。
災害は地震や火山だけではありません。これらの備えは他の災害に対しても有効となるでしょう。


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