気象マニアの地震予知研究所
データ分析による地震予知ブログです。
電波・電磁波等の各種データから地震の発生場所・規模・時期を割り出します。
直近の地震情報(自動更新)
沖縄周辺警戒度ピーク突入へ
本日、特に目立った観測データはありません。

本日、12:31に宮古島近海を震源とするM4.4の地震が発生しています。
緊急地震速報の第一報では宮古島近海M7.0と表示されたたため、ハッとしましたが第二報、第三報と規模が修正されてホッとしました。

既報通りですが、沖縄本島周辺警戒情報の警戒ピーク期間(8月12日〜17日)に突入してきました。

ここ数か月に観測した電磁波レベルは、沖縄本島において観測データがしっかりして以降、最大級の地震発生の恐れがあります。現在のところターゲット規模はM7.3±0.5を想定しておりますが、M8.0超の「巨大地震」も頭をよぎるレベルの現象と見ております。現状見えているリスクを素直に捉え、正しく恐れて、正しく準備。
想定は最悪を備えは最善を。。
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防災・減災への取組 地震保険について 災害用伝言板 これからの日本

◆備えておきたい防災・減災グッズのチェックリスト
「常に携帯する物」「非常袋に揃える物」「自宅に備蓄する物」とケースごとに必要な物をチェックできるリストが便利です。
兵庫県の「人と防災未来センター」が、これらのチェックシートを作っています。
このリストでは、災害発生時に救援物資が届くまでの3日間程度をしのぐための備えを「1次」「2次」として設定しています。
大規模災害では行政も、食料や水、生活用品をすぐには供給できない可能性がありますので
1週間程度は何とかなる分ぐらいはストックしておきたいですね。この備えは、地震以外の災害にも役立ちます。

▼人と防災未来センターからダウンロード
◆火災保険(地震保険)  再来年には保険料が上がるようです。検討は早めに。。
地震保険に未加入の方は地震保険について理解をして、加入検討をすべき時代だと思います。
現在の保険が十分でなければ、新たな保険・共済なども検討すべきだと思います。
大きな特徴として、地震保険の単独加入はできません。火災保険とセットで加入する必要があります。現在加入の保険が火災保険のみの場合でも契約期間の中途でも地震保険に加入できますので、地震災害発生後の早期自立に向けて必須アイテムでしょう。
◆保険金が支払われる損害
地震保険では、地震、噴火、津波を原因とする損害(火災・損壊・埋没・流失)に対して保険金が支払われます。実際の損害の程度により、全損、半損または一部損と被害認定が行われ、それぞれ契約金額の100%、50%、5%の保険金が支払われます。
建物と家財が対象となります。但し、建物は住居のみに使用される建物および併用住宅が対象であり、家財には30万円を超える高額な貴金属品等は含まれません。建物は5,000万円、家財は1,000万円が上限。セットで契約した火災保険の契約金額の30%〜50%の範囲内で決めます。


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◆各社の災害用伝言板
1.災害用伝言板にアクセスします。(伝言の確認はPC等からも行えます)
 ・NTTドコモ: http://dengon.docomo.ne.jp/top.cgi
 ・KDDI(au): http://dengon.ezweb.ne.jp/
 ・ソフトバンク: http://dengon.softbank.ne.jp/
 ・ワイモバイル: http://dengon.ymobile.jp/info/
2.「災害用伝言板」の中の「確認」を選択します。(確認は全国からのアクセスが可能です)
3.安否を確認したい方の携帯電話・PHS番号を入力し「検索」を押します。
4.伝言一覧が表示されますので、詳細を確認したい伝言を選択してください。

災害用伝言板の詳細については、モバイル通信各社のホームページをご覧ください。
 ・NTTドコモ: http://www.nttdocomo.co.jp/info/disaster/
 ・KDDI(au): http://www.au.kddi.com/notice/dengon/
 ・ソフトバンク: http://mb.softbank.jp/mb/information/dengon/index.html
 ・ワイモバイル: http://www.ymobile.jp/service/dengon/
いつ発生するか分からない大規模地震、火山噴火。
阪神淡路大震災のように都市直下において大規模災害が発生すると甚大な被害となり、広範囲となれば公的救援もままなりません。

まずは自助が大切です。災害が発生してからでは物資は手に入りません。
常に短期的な備えとして、備蓄は絶対必要です。また、災害(被災)からの早期自立のためには地震保険の加入も、これからの日本では必須の備えです。

高度経済成長期に見事な経済発展を遂げた日本。それは都市直下での地震活動が静寂だったことも理由の1つでしょう。活動期に入った「地震大国日本」で生きていく上での備えは常に万全でありたいと強く思います。

まずは、短期的な備えとなる備蓄を最優先に整えて、その後、中長期的な備えとして地震保険の加入を検討すべき時代に入っています。
災害は地震や火山だけではありません。これらの備えは他の災害に対しても有効となるでしょう。


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