気象マニアの地震予知研究所
データ分析による地震予知ブログです。
電波・電磁波等の各種データから地震の発生場所・規模・時期を割り出します。
直近の地震情報(自動更新)
揺れやすさマップと地盤増幅率
かなり以前に記事にした記憶はありますが、再度「地震の揺れ」に関する豆知識を。。これを参考にお住まいの地域をチェックして備えの1つとなればと思います。

地震による地表での揺れの強さは、主に、「地震の規模」、「震源からの距離」、「表層地盤」の3つによって異なります。 通常、地震の規模・震源から近いと揺れは大きくなります。 しかし、地震の規模や震源からの距離が同じであっても、表層地盤の違いによって揺れの強さは大きく異なり、表層地盤が柔らかな場所では、硬い場所に比べて揺れは大きくなります。 これを「表層地盤の揺れやすさ」といいます。  内閣府が出している「地盤の揺れやすさマップ」は、全国の表層地盤の揺れやすさを視覚的に分かりやすく公開されてました。
都道府県ごとの詳細マップは下記をご覧ください。
【全国揺れやすさマップへ

「地盤の揺れやすさマップ」と似たようなもので、地盤増幅率があります。
1、地盤増幅率とは、地震力を割り増しする係数。
2、地盤が弱い(柔らかい)ほど大きな数値になります。埋立の場合は大きくなる。
地盤の弱さ(揺れやすさ)を数値化して、表現しています。
リンク先で住まいの住所を入れるとその土地の地盤増幅率が分かります。
【地盤増幅率へ】
意外と知らない 地震保険のウソホント
地震保険を理解して、地震保険未加入の場合は加入することをお勧めします。 依然、日経新聞に掲載されていた内容です。

地震保険は他の保険と異なる点も多く、わかりにくいと感じる人も多いのではないだろうか。今回は誤解しがちな地震保険の「特徴」を7つピックアップ。それが嘘(うそ)か本当かを考えることで、地震保険の基礎知識を確認してみたい。

■「どの損害保険会社でも地震保険に加入できる」 → ウソ
■「地震保険料はどこの会社でも同じだ」 → ホント
■「地震保険は2社以上に加入できない」 → ウソ
■「液状化による被害でも地震保険は出る」 → ホント
■「地震保険料に割引はない」 → ウソ
■「地震保険の保険対象には「建物」「家財」の2種類がある → ホント
■「自動車の被害は地震保険で補償されない」 → ホント

地震保険のウソとホント その1
地震保険のウソとホント その2
地震保険のウソとホント その3
津波が高くなりやすい5つの地形
以前に掲載した記事ですが、昨日南海トラフの被害想定が発表され、改めて津波被害の大きさを感じましたので、再掲載します。
一般的に津波が高くなりやすい5つの地形とその地域。
特に南海・東南海・東海地震が発生した場合は危険な地形となります。 細かい地形は下記の地名をクリックしますと確認できます。

1.高知県土佐清水和歌山県御坊:遠浅の海底が沖に向かって突き出している地形
2.和歌山県新庄和歌山県浦神:V字湾の奥
3.三重県賀田:十字形湾の枝湾の奥
4.静岡県御前崎:遠浅の海底地形の岬の先端
5.静岡県下田:岬の先を回りこんだ背後の場所

上記は一般的な例です。地震の発生場所によっては、津波の進行方向(推進力の方向)が異なるケースがあります。
電離層変化を検証する
8/14 12:01 オホーツク海南部 M7.3 深さ590kmの地震がありました。
東日本大震災以降、日本に影響のあった地震の中で最大クラスの発震でした。 震源が深かったため津波は発生しませんでしたが九州まで揺れが伝わり、M7クラスの破壊力・恐ろしさを改め感じました。
さて、この震源は北緯49.3度で発生しましたが北緯45度における電離層の変化は少し遡っても目立ったものはありませんでした。緯度が4度違うせいなのか、震源が非常に深かったせいか… このクラスの発震は多くありません。電離層の変化から発震を捉える意味でデータとしては非常に参考になる発震であったといえます。
下図は8/14の北緯45度の電離層変化です。発震後に大きい変化が現れています。


地震の兆候とらえる最新技術とは
YOMIURI ONLINE より
地震大国である日本。東日本大震災による未曾有の大災害は、日本にとって地震という自然の脅威が避けることができないものであるということを改めて思い知らされたことは言うまでもない。そして、最近の研究によって日本にはまだ多くの巨大地震のリスクが高いエリアがあることも判明し、「次の震災」は間違いなくやってくるということも多くの人が認識しているところだ。
このような「次の震災に備えるために、私たちが何をすべきか。食料の備蓄や避難経路の確認など小さなことから災害への備えをしている人は多いと思うが、もうひとつ大切なのは、「いつか、やってくる」という心構えだ。しかし、この心構えを一年中する生活ほど窮屈なものはない。実は、この「いつか、やってくる」を「いつ、やってくる」とテクノロジーの力で予測しようという「地震予知」の研究が発達しているのをご存知だろうか。
続きはリンク先を… YOMIURI ONLINE

防災・減災への取組 地震保険について 災害用伝言板 これからの日本

◆備えておきたい防災・減災グッズのチェックリスト
「常に携帯する物」「非常袋に揃える物」「自宅に備蓄する物」とケースごとに必要な物をチェックできるリストが便利です。
兵庫県の「人と防災未来センター」が、これらのチェックシートを作っています。
このリストでは、災害発生時に救援物資が届くまでの3日間程度をしのぐための備えを「1次」「2次」として設定しています。
大規模災害では行政も、食料や水、生活用品をすぐには供給できない可能性がありますので
1週間程度は何とかなる分ぐらいはストックしておきたいですね。この備えは、地震以外の災害にも役立ちます。

▼人と防災未来センターからダウンロード
◆火災保険(地震保険)  再来年には保険料が上がるようです。検討は早めに。。
地震保険に未加入の方は地震保険について理解をして、加入検討をすべき時代だと思います。
現在の保険が十分でなければ、新たな保険・共済なども検討すべきだと思います。
大きな特徴として、地震保険の単独加入はできません。火災保険とセットで加入する必要があります。現在加入の保険が火災保険のみの場合でも契約期間の中途でも地震保険に加入できますので、地震災害発生後の早期自立に向けて必須アイテムでしょう。
◆保険金が支払われる損害
地震保険では、地震、噴火、津波を原因とする損害(火災・損壊・埋没・流失)に対して保険金が支払われます。実際の損害の程度により、全損、半損または一部損と被害認定が行われ、それぞれ契約金額の100%、50%、5%の保険金が支払われます。
建物と家財が対象となります。但し、建物は住居のみに使用される建物および併用住宅が対象であり、家財には30万円を超える高額な貴金属品等は含まれません。建物は5,000万円、家財は1,000万円が上限。セットで契約した火災保険の契約金額の30%〜50%の範囲内で決めます。


▼一括見積りで各社の補償内容を比較検討!
◆各社の災害用伝言板
1.災害用伝言板にアクセスします。(伝言の確認はPC等からも行えます)
 ・NTTドコモ: http://dengon.docomo.ne.jp/top.cgi
 ・KDDI(au): http://dengon.ezweb.ne.jp/
 ・ソフトバンク: http://dengon.softbank.ne.jp/
 ・ワイモバイル: http://dengon.ymobile.jp/info/
2.「災害用伝言板」の中の「確認」を選択します。(確認は全国からのアクセスが可能です)
3.安否を確認したい方の携帯電話・PHS番号を入力し「検索」を押します。
4.伝言一覧が表示されますので、詳細を確認したい伝言を選択してください。

災害用伝言板の詳細については、モバイル通信各社のホームページをご覧ください。
 ・NTTドコモ: http://www.nttdocomo.co.jp/info/disaster/
 ・KDDI(au): http://www.au.kddi.com/notice/dengon/
 ・ソフトバンク: http://mb.softbank.jp/mb/information/dengon/index.html
 ・ワイモバイル: http://www.ymobile.jp/service/dengon/
いつ発生するか分からない大規模地震、火山噴火。
阪神淡路大震災のように都市直下において大規模災害が発生すると甚大な被害となり、広範囲となれば公的救援もままなりません。

まずは自助が大切です。災害が発生してからでは物資は手に入りません。
常に短期的な備えとして、備蓄は絶対必要です。また、災害(被災)からの早期自立のためには地震保険の加入も、これからの日本では必須の備えです。

高度経済成長期に見事な経済発展を遂げた日本。それは都市直下での地震活動が静寂だったことも理由の1つでしょう。活動期に入った「地震大国日本」で生きていく上での備えは常に万全でありたいと強く思います。

まずは、短期的な備えとなる備蓄を最優先に整えて、その後、中長期的な備えとして地震保険の加入を検討すべき時代に入っています。
災害は地震や火山だけではありません。これらの備えは他の災害に対しても有効となるでしょう。


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