気象マニアの地震予知研究所
データ分析による地震予知ブログです。
電波・電磁波等の各種データから地震の発生場所・規模・時期を割り出します。
直近の地震情報(自動更新)
遠州灘周辺 警戒情報
2016.8.21 追記
猛烈な電磁波の観測、それに伴う電波の乱れはようやく収束しました。
ターゲット発震があるのであれば、今後1ヶ月以内でしょう。
収束が当初の予測より3週間程度遅れましたので、警戒期間を見直すと共にターゲットの規模も見直しました。
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ターゲット発震はもう少し先と考えておりましたが、想定エリアの東端の伊豆大島近海で活動が上がってしまっている点を考えると、ターゲット発震に対して備えが必要と判断し、注意喚起から警戒情報へ引き上げました。

相当な電磁的現象であり、東海地方周辺では東日本大震災以後で最もリスクが高まってきている状況です。
関連情報としては、2月に東海道沖周辺でM7.0±0.5の警戒情報を出しましたが、その時より現象はかなり大きく出ており、本土側により近いところでの発震が想定されるデータ。

想定エリアの中心は遠州灘周辺となります。伊豆大島近海で有感地震が多くなっていますが、この活動は本震前の前震というよりはターゲット発震前の地殻のマイクロクラックの開始により周辺において、地殻バランスに変化が生じて来ている可能性の方が高いと見ております。

警戒震源域は下図赤枠内となります。想定される地震の規模の中心値はおおよそM7程度に達する見込み。想定規模の上限に達してしまいますと想定エリア的に東海地震という判断にもなってしまいます。
やや早期に警戒情報を掲載しておりますので、警戒期間は少し長くなりますが、この先1ヶ月程度はみておきたい。
警戒区域:下図赤枠内
想定規模:M7.0±0.7 → M7.0以上
警戒期間:8月25日まで → 9月20日まで

日向灘周辺 警戒情報
長期的に観測していた九州南部地方の電磁波の観測状況に変化が見て取れていたため、日向灘での地震発生に対して注意喚起を継続してまいりました。
短期シグナルが見られるわけではありませんが、長期的な変化点の時期に入ったと判断したため、注意喚起より警戒レベルを引き上げ、警戒情報に上方修正します。

また、3ヶ月前に発生した熊本地震発生もトリガーとして作用してしまう可能性は否定できず、地殻変動を早めてしまう可能性も想定しての判断です。

想定される地震規模は最大でM6後半程度となりますので、中心値はM6中盤程度が想定されます。

警戒震源域は下図赤枠内となります。ターゲット発震に対して警戒を要する期間の判断が難しいところですが、観測データの周期的に1ヶ月半程度の間に新たな現象が発生するかどうかなので、目先1ヶ月半程度となります。
警戒区域:下図赤枠内
想定規模:M6.5±0.5
警戒期間:8月31日まで

八丈島近海 警戒情報(クローズ)
2016.6.28 追記
ターゲットに該当するような地震の発生はありませんでした。
観測データに新たな変化は見られないため、警戒情報をクローズします。
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東海地方や南関東でかなりの強度と規模の電磁波および電波の乱れが続いておりましたが、収束傾向が確認できます。
先行して注意喚起には掲載しておりましたが、三宅島から八丈島近海において、規模の大きな地震発生の可能性が更に高まったと判断したため、注意喚起から警戒情報にレベルを引き上げました。

観測できたデータ等からは地震規模は大きめでM6後半程度が想定されます。
今後、下図赤枠内ではターゲット発震に3週間程度は警戒が必要で、地震の規模によっては津波発生も注意が必要です
警戒区域:下図赤枠内
想定規模:M6.7±0.7
警戒期間:6月19日まで

防災・減災への取組 地震保険について 災害用伝言板 これからの日本

◆備えておきたい防災・減災グッズのチェックリスト
「常に携帯する物」「非常袋に揃える物」「自宅に備蓄する物」とケースごとに必要な物をチェックできるリストが便利です。
兵庫県の「人と防災未来センター」が、これらのチェックシートを作っています。
このリストでは、災害発生時に救援物資が届くまでの3日間程度をしのぐための備えを「1次」「2次」として設定しています。
大規模災害では行政も、食料や水、生活用品をすぐには供給できない可能性がありますので
1週間程度は何とかなる分ぐらいはストックしておきたいですね。この備えは、地震以外の災害にも役立ちます。

▼人と防災未来センターからダウンロード
◆火災保険(地震保険)  再来年には保険料が上がるようです。検討は早めに。。
地震保険に未加入の方は地震保険について理解をして、加入検討をすべき時代だと思います。
現在の保険が十分でなければ、新たな保険・共済なども検討すべきだと思います。
大きな特徴として、地震保険の単独加入はできません。火災保険とセットで加入する必要があります。現在加入の保険が火災保険のみの場合でも契約期間の中途でも地震保険に加入できますので、地震災害発生後の早期自立に向けて必須アイテムでしょう。
◆保険金が支払われる損害
地震保険では、地震、噴火、津波を原因とする損害(火災・損壊・埋没・流失)に対して保険金が支払われます。実際の損害の程度により、全損、半損または一部損と被害認定が行われ、それぞれ契約金額の100%、50%、5%の保険金が支払われます。
建物と家財が対象となります。但し、建物は住居のみに使用される建物および併用住宅が対象であり、家財には30万円を超える高額な貴金属品等は含まれません。建物は5,000万円、家財は1,000万円が上限。セットで契約した火災保険の契約金額の30%〜50%の範囲内で決めます。


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◆各社の災害用伝言板
1.災害用伝言板にアクセスします。(伝言の確認はPC等からも行えます)
 ・NTTドコモ: http://dengon.docomo.ne.jp/top.cgi
 ・KDDI(au): http://dengon.ezweb.ne.jp/
 ・ソフトバンク: http://dengon.softbank.ne.jp/
 ・ワイモバイル: http://dengon.ymobile.jp/info/
2.「災害用伝言板」の中の「確認」を選択します。(確認は全国からのアクセスが可能です)
3.安否を確認したい方の携帯電話・PHS番号を入力し「検索」を押します。
4.伝言一覧が表示されますので、詳細を確認したい伝言を選択してください。

災害用伝言板の詳細については、モバイル通信各社のホームページをご覧ください。
 ・NTTドコモ: http://www.nttdocomo.co.jp/info/disaster/
 ・KDDI(au): http://www.au.kddi.com/notice/dengon/
 ・ソフトバンク: http://mb.softbank.jp/mb/information/dengon/index.html
 ・ワイモバイル: http://www.ymobile.jp/service/dengon/
いつ発生するか分からない大規模地震、火山噴火。
阪神淡路大震災のように都市直下において大規模災害が発生すると甚大な被害となり、広範囲となれば公的救援もままなりません。

まずは自助が大切です。災害が発生してからでは物資は手に入りません。
常に短期的な備えとして、備蓄は絶対必要です。また、災害(被災)からの早期自立のためには地震保険の加入も、これからの日本では必須の備えです。

高度経済成長期に見事な経済発展を遂げた日本。それは都市直下での地震活動が静寂だったことも理由の1つでしょう。活動期に入った「地震大国日本」で生きていく上での備えは常に万全でありたいと強く思います。

まずは、短期的な備えとなる備蓄を最優先に整えて、その後、中長期的な備えとして地震保険の加入を検討すべき時代に入っています。
災害は地震や火山だけではありません。これらの備えは他の災害に対しても有効となるでしょう。


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